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人生はゲームである。

新卒入社1ヶ月で会社を辞めたゆとり世代。その経験から「会社に依存しない生き方」を共有しています。

雇用・失業保険/雇用・失業手当は公共職業訓練がお得すぎる

読書
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雇用・失業保険/雇用・失業手当についての書籍を熟読したところ、有益な情報が掲載されていました。そこで、前回は主な改正点を紹介しましたが、今回はお得な活用術や雇用・失業保険/雇用・失業手当についての基本情報を書籍から抜粋して紹介したいと思います。

 

目次

 

雇用・失業保険/雇用・失業手当についての基本情報

失業保険は退職前6ヶ月の平均給料÷180の50~80%

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雇用保険で受給できる1日当たりの金額を「基本手当日額」といいます。この「基本手当日額」は原則として離職した日の直前の6か月に毎月きまって支払われた賃金(つまり、賞与等は除きます。)の合計を180で割って算出した金額(これを「賃金日額」といいます。)のおよそ50~80%(60歳~64歳については45~80%)となっており、賃金の低い方ほど高い率となっています。

退職した後、一番気になることが、いくら貰えるの?なのではないでしょうか。そんな方はぜひ上記の画像を参考に計算してみてください。

 

給付日数は退職理由と被保険者期間の年数で決まる

ハローワークインターネットサービス - 基本手当の所定給付日数

また、どのくらいの期間貰えるの?というのも気になると思います。そんな方は、下記を参考にしてみてください。

 

会社都合退職

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自己都合退職

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失業保険は公共職業訓練を活用すると凄いお得になる

公共職業訓練には、2つのタイプがありますので、下記に記載します。

 

1ー1.技術専門校(都道府県が運営)※都立技術専門校は都立職業能力開発センターに名称変更

コース内容は、電気、機械、建設、印刷、事務、福祉系なのが特徴で、期間は3〜6ヶ月、1年、2年コースがあります。

 

1−2.ポリテクコース(国が運営)

上記の技術専門校と比べて、ITに関連した技術職を養成するコースが多いのが特徴で、期間はほぼ3〜6ヶ月で、稀に1年コースがあります。

 

2.求職者支援訓練(民間が運営)

こちらは民間が運営していることもあり、種類が豊富にあります。一般的には、雇用保険(失業手当)を受給できない人が対象ですが、雇用保険受給者でも受講が可能です。

 

訓練校選びの注意点

技術専門校とポリテクコースは、全コース網羅のパンフレットがどの職安にも常備されているので安心です。しかし、求職者支援訓練については、網羅できていないケースが多いようなので、インターネットでの情報収集が大切になってきます。

 

 

ここから公共職業訓練と求職者支援訓練が検索できるので、ぜひご活用ください。ただしこの検索データでも、最新の募集データが掲載されていない場合があるのでご注意ください。

 

職業訓練は求職者支援訓練より公共職業訓練の方がお得

失業保険の支給が3ヶ月遅配をなくせる

一般的に失業保険は退職後の手続きから3ヶ月後に支給されるのですが、公共職業訓練を受講した場合、入校した瞬間から失業保険が支給されるようになります(ちなみに末締めの翌月15日払い)。

 

月に1回のハローワークへの就職活動報告をなくせる

さらに凄いのは、通常月に一回は職安に行かなくてはいけないところ、公共職業訓練に入校した場合は、職安への手続きを訓練校が代理でやってくれるので、わざわざ職安へ行かなくてよくなるのです。  

 

訓練期間中はずっと受給できる

これが一番凄いのではないでしょうか。つまり、受給期間が90日しかない場合でも、2年コースの訓練校を選択した場合、その2年間は失業保険を毎月受給できるのです!

 

ニート・フリーターは求職者支援制度がお得すぎる

雇用・失業保険に入っていない方も安心してください。求職者支援訓練を受けられる求職者支援制度は、ニートでもフリーターでも就職する意思のある方なら誰でも受けられる制度なので、失業保険に入ってない方でも大丈夫です。

 

現に僕も失業中のニートの際に、求職者支援制度を利用しました。おかげさまで、無職で無収入だった僕は、求職者支援制度を利用したおかげで、月10万円を受給しながら、Webスキルを半年間学び、最終的にWebデザイナーとして就職することができました。

 

もし、読者の方で、フリーターやノースキルのために低賃金労働で仕事に苦しんでいる方がおられましたら、ぜひ求職者支援制度を利用してスキルを身に付けることをお勧めします。きっと人生が好転しますよ♪